起業したい女性必見！自分に適した起業スタイルと業種を見極めるポイント

起業したい女性のなかには、「どのような方法で起業したらいいのか、どのような業種を選んだらいいのかわからない」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。実際にビジネスを運営し始めてから後悔することのないように、事前にじっくりと検討したうえで自分にぴったりな起業方法を見つけることが大切です。

そこで、今回は『女性の起業』をテーマに、自分に適した起業スタイルと業種を見極めるポイントをまとめました。さらには、自宅での開業を目指す女性におすすめしたい「バーチャルオフィス」の魅力についてもあわせてご紹介します。

ぜひ参考にしながら、ご自身の特⾧を最大限に活かせる起業方法を探していきましょう。

どの方法で起業する？4つの選択肢とそれぞれの特徴をチェック

女性が起業する方法としては、主に下記の4つの選択肢があります。

・フリーランス（個人事業主）
・法人（会社設立）
・代理店業務
・FC（フランチャイズ）

ここでは、それぞれの特徴について以下で詳しく見ていきましょう。

・フリーランス（個人事業主）

フリーランスとは、法人を設立せずに個人で事業を運営するスタイルのことです。税務署に「開業届」を提出するのみで開業できることから、手軽にビジネスを立ち上げたい方、まずは小規模で事業を進めていきたい方などに向いています。

ただし、所得が高くなればなるほど税率が高くなること、さらには法人に比べると社会的信用を得にくいことがデメリットとして挙げられます。とはいえ少ない資金や手間で事業を始められるため、初めはフリーランスとして起業し、収益が安定してきた段階で法人化を目指すケースが人気です。

・法人（会社設立）

法人とは、「株式会社」「合同会社」「合資会社」「合名会社」の4種類のいずれかの形態で会社を立ち上げて事業活動を行うことをいいます。それぞれの特徴は以下の通りです。

法人は節税効果が高く、社会的信用を得やすいことが大きなメリットです。ただし、設立時の費用や手続きなどの負担、さらには事業に失敗した際のリスクはフリーランスに比べて大きい点に注意しましょう。

・代理店業務

代理店業務とは、メーカーに変わって販売活動を行うことをいいます。自分で新たに製品やサービスなどを開発するには費用や手間、リスクがかかりますが、代理店ビジネスであれば自分が気に入った商材を自由に仕入れて販売することができるため、少ない負担での起業が可能です。

なお、代理店業務はいわゆる「成功報酬型」で、業績に応じて手数料を利益として得られます。販売活動時にはメーカーの知名度を利用できることから、比較的早い段階で売上を確保しやすいでしょう。

・FC（フランチャイズ）

FC（フランチャイズ）とは「加盟店」ともいわれる形態で、FC本部にロイヤリティを支払うことで商標の使用権や商品やサービスの販売権などを得られるシステムです。本部が⾧年培ってきた経営のノウハウを活用しながら事業を運営できるため、「少ないリスクで自分のお店を持ちたい」とお考えの女性起業家に向いています。

起業したい女性が業種を決める際のポイント3つ

自分に合った業種を慎重に見極められるかどうかも、ビジネスの成功を大きく左右します。ここでは、起業したい女性向けに「業種を決める3つのポイント」をまとめました。

【業種を決めるポイントその1】「好きなこと」「得意なこと」を活かせる業種を選ぶ

最も大切なポイントといえるのが、「好きな」「得意な」分野に関する業種を選ぶことです。自分の興味・関心が強い分野のほうが継続的に事業に取り組みやすいことはもちろん、深い探求心によって質の高いサービスを提供できます。

【業種を決めるポイントその2】小規模で始められる業種を選ぶ

女性の起業においては、「小規模で始められるかどうか」も重要です。いきなり大きな規模で始めるとリスクが高いため、まずは自宅を拠点にひとりで始めるなど、小規模で行える業種を選ぶとよいでしょう。

【業種を決めるポイントその3】固定費を抑えられる業種を選ぶ

「少ないランニングコストで運営できるかどうか」に注目することも、女性が起業するうえで大切なポイントです。起業するには多少なりとも資金が必要ですが、たとえば毎月高額な家賃が発生するような業種の場合、安定した売上を確保できなければすぐに資金がショートしてしまいます。

事業が軌道に乗るまではある程度の期間がかかることを踏まえて、できるだけ少ない固定費で運営できる業種を選択するとよいでしょう。

小規模＆少ない費用での起業を目指す女性には「バーチャルオフィス」がおすすめ！

「まずは小規模で、固定費を抑えてビジネスを行いたい」とお考えの女性起業家には、バーチャルオフィスを活用しながら自宅を拠点に起業するスタイルがおすすめです。バーチャルオフィスとは本店所在地やFAX番号といった「必要最低限のオフィス機能」をレンタルできるサービスで、主に以下のようなメリットがあります。

・オフィスを借りるよりも費用を抑えられる
・事業用に適した住所で法人登記を行える
・プライバシーを保護できる
・ミーティングスペースを借りられる

具体的にどのような魅力があるのか、以下で詳しく見ていきましょう。

【バーチャルオフィスを利用するメリットその1】オフィスを借りるよりも費用を抑えられる

「起業にあたってオフィスを設けなければ」とお考えの方もいるかもしれませんが、オフィスをレンタルする際には敷金や礼金、契約手数料などのまとまった初期費用がかかります。また、毎月の家賃や光熱費なども発生することから、経営が安定していない状態でオフィスをレンタルすることはリスクが大きいといえます。

しかし、バーチャルオフィスの場合は一般的に「数千円程度の登録料」でビジネス用の住所を用意でき、ランニングコストも「月に5,000円～10,000円程度の利用料」のみと圧倒的にリーズナブルです。もちろん物理的なスペースを借りる必要がある業種の場合は向いていませんが、自宅を拠点にして活動できる業種の場合はぜひバーチャルオフィスを活用するとよいでしょう。

【バーチャルオフィスを利用するメリットその2】事業用に適した住所で法人登記を行える

自宅を拠点に起業する場合、「自宅の住所＝本店所在地」とすることを検討している方もいることでしょう。そのほうが賃貸物件やバーチャルオフィスを借りるよりも少ない資金で事業を始められますが、場合によっては自宅の住所で法人登記を行えない可能性もあるため注意が必要です。

特にマンションやアパートといった賃貸物件のなかには、管理規約やオーナーの意向などによって「事業用としての使用は不可」とのルールが定められていることが多いです。のちにトラブルに発展することがないように、バーチャルオフィスを利用して事業用に適した住所をレンタルすることをおすすめします。

【バーチャルオフィスを利用するメリットその3】プライバシーを保護できる

自宅の住所をビジネス用に使用することは、プライバシーの観点からもおすすめではありません。本店所在地として申請した住所は国税庁の「法人番号公表サイト」等で誰でも閲覧可能となるため、自宅住所で登記を行うと自分や家族のプライバシーが脅かされる恐れがあるためです。

実際に、自宅住所の公開によって見知らぬ誰かが突然訪ねてきたり、犯罪に利用されてしまったりといったトラブルに見舞われた事例も数多く存在します。安全な環境下において事業運営に集中できるよう、自宅住所ではなくバーチャルオフィスの住所を本店所在地として登録するとよいでしょう。

【バーチャルオフィスを利用するメリットその4】ミーティングスペースを借りられる

バーチャルオフィスの運営会社によっては、ミーティングスペースの貸し出しを行っているところもあり大変便利です。自宅でビジネスを行う場合は「クライアントとの打ち合わせをどこで行えばいいのか」と悩むことも多いため、対面での打ち合わせが想定される業種の場合はミーティングスペースをレンタルできるバーチャルオフィスを選ぶことをおすすめします。

まとめ

近年の「働き方改革」や「起業形態の多様化」により、自分でビジネスを始める女性起業家が増えてきています。手軽に起業しやすい半面、なかなかうまくいかずに志半ばで諦める方も多くみられるため、起業スタイルや業種などを慎重に検討したうえで独立に踏み切るとよいでしょう。

もしも自宅での開業をお考えなら、ぜひバーチャルオフィスをご活用ください。負担やリスクを最小限に抑えながら、安全かつスムーズな事業運営を目指せます。